目次
はじめに
日本発の次世代技術として期待を集めるペロブスカイト太陽電池は、2009年に桐蔭横浜大学の宮坂力らが世界で初めて報告した技術である。国内で実用化への取り組みが進む一方、海外市場では中国企業による量産・事業化の動きも見逃せない。従来の太陽電池で強固な製造基盤を築いた中国では、ペロブスカイト太陽電池の事業化も進んでおり、各社の発表では、GW級量産ラインの稼働やMW級モジュールの受注が報告されている。
蓄電池の一種であるリチウムイオン電池でも、日本は実用化・商用化を先導した。吉野彰らの研究による貢献に加え、1991年にはソニーが世界で初めて商品化したが、現在の生産は中国に大きく集中している。この経緯からも、技術を生み出すことと、量産・市場拡大で競争力を維持することは別の課題と捉える必要がある。
ペロブスカイト太陽電池でも、日本発という位置づけだけで事業の優位性が約束されるわけではない。新規参入や提携を検討する企業には、中国勢がどのような製品を、どの顧客へ、どの条件で供給しようとしているのかを見極める視点が求められる。本記事では、中国の主要メーカーの戦略と量産・普及の条件を整理し、海外市場調査で確認すべき論点を読み解く。
中国のペロブスカイト太陽電池産業を支える基盤と競争環境
ペロブスカイト太陽電池は、特定の結晶構造を持つ材料を発電層に用いる太陽電池である。薄い発電層を塗布や成膜によって形成でき、製造工程の簡素化や用途の拡大が期待される。一方、製品の形態は一様ではない。単接合型と、異なる発電層を重ねるタンデム型という構成の違いに加え、ガラス基板や柔軟な基板という違いがある。「軽くて曲がる」という特徴がすべての製品に当てはまるわけではない。
中国には、既存の太陽電池産業が築いた製造・調達網が集積している。国際エネルギー機関（IEA）も、太陽光発電の供給網が中国に集中していることを指摘している。この基盤は、新技術の製造装置や材料を調達し、導入先を探すうえで強みになり得る。ただし、既存の設備をそのまま転用できるとは限らず、製品方式ごとの工程開発が必要である。
同時に、成熟したシリコン太陽電池は強力な競争相手でもある。IEAの2025年報告は、中国の太陽光発電業界における供給過剰と価格下落を指摘した。ここから考えられるのは、既存産業の強さが新技術の事業化を支える一方、顧客に示すべき経済的な優位性の水準も高めるという構図である。
中国の主要メーカーに見る、異なる事業化戦略
極電光能・協鑫光電・Microquanta：製造と導入実績の蓄積
中国では、ペロブスカイト太陽電池の量産体制の整備とともに、商用受注や発電所への導入が進んでいる。極電光能（UtmoLight）は、2025年の会社資料でGW級量産ラインの稼働を示し、大面積モジュールの製造を進めている。こうした製造面の動きに加え、協鑫光電（GCL Optoelectronics）は、2026年8月の発表で、同年に複数のMW級モジュール受注を獲得したと説明している。また、纤纳光电（Microquanta）は、屋根設置型や地上設置型、ペロブスカイトとシリコンのタンデム型の発電所の系統接続実績を紹介しており、実際の設置環境で性能を検証する機会も生まれている。
