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はじめに：急加速するインドのEV市場と「二輪・三輪・商用」主導の独自進化
世界第3位の自動車市場であるインドにおいて、EV（電気自動車）シフトが本格的な加速を見せている。2024年のインドのEV販売台数は約170万台を超え、2025年には前年比でさらなる急成長を遂げている 。市場規模は2025年時点で約50億米ドル（約7,500億円）と推計されており、2030年代に向けて年平均成長率（CAGR）約40〜50%という驚異的なペースで拡大を続けると予測されている 。
出典：Adobe Stock
インドのEV市場の最大の特徴は、欧米や中国のような「乗用車（四輪車）」主導ではなく、「二輪車・三輪車・商用車」が市場を牽引している点である。販売されるEVの約80%以上を電動二輪車（E2W）と電動三輪車（E3W）が占めており、乗用車のEV浸透率はまだ数%にとどまっている 。これは、インド特有の交通事情や、ラストマイル配送需要の急増、そして初期投資を抑えたいという消費者心理が強く反映された結果である。
政府もこの動きを強力に後押ししている。従来のEV普及政策「FAME II」に代わり、2024年秋からは総額約1,090億ルピー（約1,900億円）を投じる新スキーム「PM E-DRIVE」が開始された 。この新政策では、二輪・三輪・電動バス、さらには充電インフラの整備に重点的に補助金が割り当てられており、国内でのサプライチェーン構築（Make in India）をより一層推進する構えである。
本稿では、この独自の進化を遂げるインドEV市場において、サプライチェーンの川上から川下までを担う2つの重要企業——自動車部品メガサプライヤーの「UNO Minda（ウノ・ミンダ）」と、商用車大手の「アショック・レイランド（Ashok Leyland）」——の戦略を分析し、インドにおけるEVシフトの構造変化について解説する。
部品サプライヤーの進化：UNO Mindaの高電圧化・現地化戦略
EVシフトは、エンジン部品が不要になる一方で、モーター、インバーター、バッテリー管理システム（BMS）といった新たな中核部品の需要を生み出す。この産業構造の転換を最大の成長機会と捉え、インドの部品業界を牽引しているのがUNO Mindaである。
