【タイのトイレ市場調査】住宅・商業・公衆トイレの現状と将来性

はじめに——タイのトイレ事情
東南アジアのトイレ事情は国ごとに大きな差がある。経済成長とインフラ整備の進展に伴い、多くの地域で衛生的なトイレへのアクセスが改善されつつある。一例としてタイでは、保健当局の調査により全国の約99.8%の世帯が衛生的なトイレを有していることが報告されており、東南アジア諸国の中でもトイレ普及率が極めて高い水準にある。
しかし、普及率が高い一方で、タイ特有の文化やインフラ事情がトイレ利用方法や関連市場に独自の特徴をもたらしている。例えばタイの多くのトイレでは使用後のトイレットペーパーを流さない習慣が一般的であり、その背景には排水管の未整備や細さがある。このような地域特有の事情や生活様式の変化に着目すると、タイのトイレ市場には現状の課題と今後の成長機会が入り混じって存在していると言える。

タイのトイレ市場を考える際、住宅用トイレ、商業施設用トイレ、公衆トイレの3つに分けて分析することが有効である。それぞれのカテゴリーで、利用者ニーズや設置者(個人、企業、行政)の要件が異なり、市場の成長要因や課題も多様である。本記事では、東南アジアのトイレ市場の中でも特にタイに焦点を当て、住宅・商業・公衆トイレの現状と将来性を論理的に分析する。また、日系メーカー(TOTOやLIXILなど)の現地展開状況や戦略、タイ独自のトイレ文化に関連する周辺商材(トイレットペーパー、ビデ、清掃設備など)の市場可能性についても掘り下げる。
住宅用トイレ市場:家庭のトイレ事情と課題
タイの家庭におけるトイレは、大きく分けて従来型のしゃがみ式(和式に類似)と洋式の水洗トイレの2種類が存在する。都市部や新築住宅では洋式便座付きの水洗トイレが主流となりつつあり、生活水準の向上と共に快適性への志向が高まっている。一方、地方や古い住宅では依然として床設置型のしゃがみ式トイレも見られる。これらは手桶で水を流すタイプで、水洗設備が整っていないか不十分な地域で使われてきたものである。
タイの伝統的なしゃがみ式トイレは、床に据え置かれた陶器製の便器と水桶が備え付けられており、手桶で水を汲んで排泄物を流す方式である。このタイプは農村部など古い施設で見られるが、都市化に伴い洋式の水洗トイレへの置き換えが進んでいる。近年では衛生意識の向上も手伝い、住宅をリフォームして簡易水洗トイレを導入するケースも増加傾向にある。
住宅用トイレ市場の成長要因としてまず挙げられるのは、新規住宅建設と改築需要である。タイでは経済発展に伴い住宅不動産開発が活発で、マンションや戸建て住宅の新築が増えている。新築住宅には高い確率で最新の水回り設備が導入されるため、住宅設備市場の拡大がそのままトイレ需要の拡大につながっている。実際、アジア太平洋地域における衛生陶器・バスルームアクセサリー市場は2031年までに約2倍規模に成長すると予測されており、東南アジア 住宅設備市場全体の成長がタイ国内のトイレ市場にも波及すると考えられる。
また、所得水準の向上により中間層が増加すると、より快適で高機能なトイレへの需要も高まる傾向がある。例えば、従来は高級品だった温水洗浄便座(いわゆるウォシュレット)への関心も徐々に高まりつつある。タイの一般家庭で日本のような多機能トイレが普及するには時間を要すると見られるが、衛生意識の向上や高齢化に伴う利便性ニーズの高まりは将来的なスマートトイレ市場の潜在成長要因と言えるだろう。

住宅用トイレ市場の課題としては、インフラ整備の地域格差が挙げられる。上下水道や排水管の容量不足により、地域によっては最新型の水洗トイレを設置しても十分機能しない場合がある。特にトイレットペーパーを流せない配管事情は、各家庭の習慣にも影響を与えている。紙を流さない代わりに、トイレ横に備えられたゴミ箱に使用済み紙を捨てる家庭が多く、日本人から見ると衛生面で驚くこともあるだろう。この問題は配管技術や下水処理能力の向上によって徐々に解消される可能性があり、それ自体が関連商材市場(流せるトイレットペーパーやディスポーザー等)の新たなビジネスチャンスともなり得る。
商業施設用トイレ市場:観光立国が求める快適性
タイは観光立国として知られ、バンコクをはじめ全国に多数の商業施設やホテル、レストランが存在する。こうした商業施設におけるトイレは、その国や店舗の印象を左右する重要な設備であり、利用者(顧客や旅行者)の快適性確保が第一に求められる。特にバンコクの大型ショッピングモールや高級ホテルでは、トイレ空間の清潔さやデザイン性にまで配慮が行き届いており、日本企業の高機能トイレや海外メーカーのデザイン性豊かな陶器が採用される例も多い。

タイ政府もまた、観光促進の一環として公共の場や商業施設におけるトイレ環境の向上に力を入れてきた。例えば2015年には観光スポーツ省が**「WC OKキャンペーン」を開始し、観光地のトイレ清掃基準を策定してパートナー団体に「WC OK」の認証看板を配布する取り組みを行った。
その後も保健省が主導してHAS基準(健康=清潔さ、アクセスの容易さ、安全性)**を推進し、2005年以降の10年以上にわたる努力でタイ全土の71%の公衆トイレがこの基準を満たすまでになった。清潔なトイレは観光客へのおもてなしの基本との認識が広がり、大型商業施設では約68%の利用者がトイレの清潔さに満足しているとの調査結果もある。このように観光産業の発展と連動して、商業施設用トイレ市場では質的向上のニーズが高まっている。
成長要因として注目すべきは、高級商業施設やホテルの新規開業・リノベーションである。バンコクや主要観光都市では近年、富裕層や外国人観光客をターゲットにした高級ホテルやショッピングセンターが相次いで開発されている。こうした施設では「トイレが綺麗で使いやすいこと」が顧客満足度に直結するため、最新の設備投資が行われやすい。センサー式の自動水栓やタッチレスのハンドドライヤー、さらには空調や音響まで調整された高級トイレ空間を売りにするところもある。

また日本のTOTO製ウォシュレットなど、高機能トイレを客室やパブリックスペースに採用する五つ星ホテルも登場しており、ウォシュレットを含むスマートトイレは富裕層旅行客へのアピールポイントになっている。実際、TOTOの温水洗浄便座「ウォシュレット」は世界的な需要増に伴いタイでも注目され始めており、現地工場で生産されたウォシュレットが日本を含む海外市場へも出荷されている。
商業施設用トイレ市場の課題は、主に維持管理とコストの問題である。大規模施設では不特定多数が頻繁に利用するため、清掃の頻度やメンテナンス体制が不十分だとすぐに不衛生になってしまう。例えばタイ国内の調査では**病院のトイレに満足している利用者はわずか35.8%**との結果が出ており、施設によって清潔度にばらつきがある。また古い建物では配管が細くトイレットペーパーを流せないため、利用客が誤って紙を流すと詰まりや悪臭の原因となるケースも見られる。こうした課題に対しては、配管設備の改修や定期的な排水管清掃サービス、利用マナーの啓発などソフト・ハード両面からのアプローチが必要であり、これ自体がビジネス機会ともなっている。
公衆トイレ市場:公共インフラとしての整備状況
公衆トイレとは、公園や駅、市場、観光地など不特定多数の人々が利用する公共のトイレを指す。タイでは前述のとおり、政府主導で公衆トイレの品質向上プログラム(HAS基準)が進められてきた経緯がある。2005年以降の取り組みにより公衆トイレの約7割が所定の衛生基準を満たすまでになったが、裏を返せばなお3割程度は基準未達で改善の余地があることを示している。
特に劣悪と指摘されるのが生鮮市場(濡れ市場)のトイレで、利用者の68.7%が「改善してほしい」と回答している。これは市場内のトイレが古く汚れやすい構造であったり、清掃管理が行き届いていないことに起因する。一方、清潔さで高評価なのは大型ショッピングモール内のトイレ(満足度68.5%)やガソリンスタンド併設トイレ(55.3%)であり、民間運営で収益にも直結する施設では比較的高水準が保たれている。

公衆トイレ市場における成長要因は、政府や自治体のインフラ投資である。タイ政府は観光促進や公衆衛生向上のため、引き続き公共トイレの新設・改修に注力する方針を示している。例えば地方行政が管轄するバスターミナルや鉄道駅、郊外の休憩所などでは老朽化したトイレ設備の近代化プロジェクトが進行中だ。これらには頑丈で掃除しやすい陶器製便器や節水型の水洗設備、さらには車椅子対応のユニバーサルトイレの設置など、新たな調達ニーズが発生している。また、一部の自治体では日本の技術協力を仰いで災害時にも利用可能な仮設トイレや、下水道未整備地域向けの簡易式浄化槽付きトイレの導入検討も行われている。こうした分野では、日本企業の豊富な知見が貢献できる余地が大きい。
公衆トイレ市場の課題は、収益性の確保と一貫した維持管理だ。公共のトイレは利用料を徴収しない場合が多く、維持管理コストをいかに捻出するかが常につきまとう問題である。そのためタイでは、一部の公衆トイレで数バーツ程度の使用料を課す運用も見られる。使用料収入や広告掲出などによって予算を補填しつつ、清掃員の配置や備品補充を持続可能にするビジネスモデルの模索が続いている。また、治安や安全面の配慮も重要で、公衆トイレ内の防犯カメラ設置や女性・子供が安心して利用できるレイアウト設計など、付加価値面での取り組みも求められている。
日系トイレメーカーの現地展開——TOTOとLIXILの戦略比較
タイのトイレ市場には、地元企業のみならず日本を含む海外メーカーも数多く参入しており、競争が活発である。中でも注目すべきは、日本の大手トイレメーカーであるTOTOとLIXIL(INAXやAmerican Standardブランドを擁する)の存在感である。これら日系メーカーは、高品質な陶器衛生器具や先進的なトイレ技術を強みに、タイ市場で確固たる地位を築いている。
現地市場における主要メーカーのシェアを見ると、トップはタイ資本のSCGグループ(ブランド名:COTTO)で約26.6%を占める。続いてTOTO(タイ)が20.1%、LIXIL(タイ)が17.2%でこれに続き、米国系のコーラー(Kohler)が16.3%、ドイツ系のヴィラー&ボッホが**5.8%となっている。これら上位5社で市場の約86%を占有しており、残りを多数の中小企業がひしめく構図だ。すなわちタイの陶器製トイレ市場は「地元大手 vs 日系 vs その他海外勢」**の競争軸が存在している。
SCGグループ(COTTO)
まずSCGグループ(COTTO)は、タイ最大手の建材メーカーであるサイアム・セメント・グループ傘下の衛生陶器部門である。実はCOTTOは1984年にTOTOとの合弁で設立された経緯があり、高品質な陶器トイレの製造ノウハウを日本から導入して成長した企業である。
その後提携は解消されたが、現在では独自ブランドとしてタイ国内の住宅からホテルまで幅広いレンジの商品を提供し、地元の流通網とブランド力でトップシェアを守っている。デザイン面でもタイ人の好みに合わせた現地開発を行い、ローエンドからプレミアムまで価格帯も豊富だ。COTTOの成功は、タイ市場に精通した地元企業が日本の技術を取り入れつつ独自展開した好例と言える。
TOTO
一方、TOTO(タイ)は日本発のトイレ技術と高級感を武器に、後発ながら確実にシェアを伸ばしてきた。TOTOは1990年代からタイに進出し、現在ではタイを中国・ベトナムに次ぐ海外製造拠点に位置づけている。タイ国内に複数の工場を構え、陶器便器からウォシュレットに至るまで幅広い製品を生産している。その多く(第1工場生産分の約90%)は東南アジア諸国や日本・米国向けに輸出されているが、新設の第2工場(2019年稼働)では現地市場への供給強化も図っている。
TOTOはタイの中間層の所得増大に合わせ、手頃な価格帯の製品を投入していく戦略を明言しており、従来は富裕層や日系ホテル向けが中心だった市場を一段と拡大させる構えである。またTOTOブランドは「高品質で耐久性が高い」「先進的で清潔」というイメージがあり、タイ国内でも信頼性の高さから官公庁案件や大型開発の採用実績を着実に積んでいる。加えて、TOTOが世界に誇るウォシュレット技術はタイでも徐々に知名度を上げており、将来的な高機能トイレ市場を牽引する存在として期待される。と言えるであろう。
LIXIL
LIXIL(タイ)は、INAXやアメリカンスタンダードといったグローバルブランドを傘下に持つ住宅設備大手である。タイには2010年前後から本格参入し、バンコクにショールームを開設するなど現地営業を強化している。LIXILの強みは、複数ブランド戦略による幅広い顧客層のカバーにある。
例えばタイ市場では、高級ホテル向けにはデザイン性と知名度の高いAmerican StandardブランドやGrohe(水栓金具)を提案し、中〜中高級の住宅・オフィス向けには日本発祥のINAXブランドの便器・洗面台を提供する、といった具合に使い分けている。実際、American Standard社のトイレはタイの高級ホテルやデパートで採用例が多く、モダンで品質の良いトイレ設備として知られている。LIXIL(タイ)は国内生産・輸入販売の両面から事業を展開しており、衛生陶器以外にも浴槽やキッチン設備など総合住宅設備メーカーならではのトータル提案力で市場開拓を進めている。
日系メーカー2社の戦略を比較すると、TOTOが自社ブランドと技術力の訴求によってプレミアム市場から中価格帯まで徐々に浸透を図っているのに対し、LIXILは複数ブランドのポートフォリオで様々なニーズに応える姿勢が見て取れる。ただ共通して言えるのは、両社ともタイ国内に生産拠点を置きローカル化を進めている点である。現地生産により価格競争力と供給安定性を確保しつつ、タイ人スタッフによる営業・マーケティングでブランド価値を高めている。背景には、中国やベトナムからの安価な輸入品との競争が激化している事情もある。実際、タイが輸入する衛生陶器のうち約91%は中国製が占めており、低コストかつ品質も向上してきた中国製品がタイ市場に大量流入している。
このため、日系メーカーは価格だけでなく付加価値で勝負せざるを得ない状況だ。耐久性の高さやデザインの良さ、節水・清掃性など技術的優位性を前面に打ち出し、「価格以上の価値」を提供できるかが今後のシェア拡大の鍵となる。
Kohler(コーラー)
また、米国発のKohler(コーラー)もタイ市場で存在感を示している。コーラーはプレミアムブランドとして世界的に知られており、デザイン性と高級感に優れたトイレ・洗面器・浴槽などの製品を展開している。タイにおいては、高級ホテルやラグジュアリーなコンドミニアムを中心に採用例が多く、特にインテリア重視の施主やデザイナーから高い評価を受けている。ブランド力に加えて、世界中で培った施工・保守体制のノウハウを活かし、プロジェクト案件でも信頼性の高いパートナーとして認識されている。
コーラーは現地販売店やショールーム網を活用し、タイ国内でのブランド浸透を進めており、特に富裕層向けのバスルーム総合ソリューション提案を強みとしている。一方で、日系メーカーに比べると価格がやや高めに設定されているため、ターゲット層が限定される傾向がある。そのため、今後の市場拡大に向けては中価格帯モデルの投入や、タイ人消費者向けのブランド訴求力をいかに高めていくかが課題となる。
コーラーのような欧米系プレミアムブランドの存在は、タイの住宅・商業施設市場の「高級志向化」が着実に進んでいることの証左でもある。日系企業にとっても、品質だけでなくデザイン性・体験価値といった面で差別化戦略を取る上で、コーラーの市場ポジショニングは有益な比較対象となるだろう。
水回り全体の市場拡大傾向がトイレ市場へ与える影響
タイのトイレ市場を包括的に見るためには、キッチン・バスを含む水回りや住宅設備全体の市場動向を把握する必要がある。住宅や商業ビルの新設・改装が続く限り、水回り製品全般の需要は底堅く推移する。東南アジア全体でも人口増加と都市化、所得向上により住宅設備市場は拡大基調にあり、前述のとおりアジア太平洋地域の衛生陶器市場は年率7%前後で成長すると予測されている。タイも例外ではなく、特にバンコク首都圏や観光地での不動産開発ラッシュが水回り需要を押し上げている。
住宅設備市場のトレンドとして近年顕著なのが、コンドミニアム(分譲マンション)やサービスアパートメントの増加である。都市人口の増加と土地価格高騰を背景に、高層コンドミニアム建設が相次いでいる。これらの集合住宅一棟あたりには数百戸規模のユニットがあり、それぞれにトイレ・バスルームが備わるため、一つのプロジェクトで大量のトイレ需要が発生することになる。デベロッパー各社は販売促進のため内装設備のグレードに力を入れており、高級路線の物件では欧米や日本製の衛生陶器を標準装備としてPRするケースも見られる。結果として、住宅デベロッパー経由の一括大量受注はタイのトイレ市場における重要なチャネルとなっている。日系メーカーも現地の建設会社や不動産開発会社とのネットワークを強化し、自社製品をプロジェクト案件に組み込んでもらう戦略が求められる。
また、水回り全体の傾向としてモジュール化・ユニット化が進んでいる点にも注目だ。日本で一般的なユニットバス(浴室一体型モジュール)やシステムキッチンのように、あらかじめ工場で製造したユニットを現場で組み立てる方式が東南アジアでも取り入れられ始めている。タイでもホテルや病院でプレハブ式のバス・トイレユニットを採用する例があり、この場合トイレ一式(便器・タンク・洗面・床・配管)がセットで発注される。ユニット化に対応した製品開発や提携を行うことで、プロジェクト向けビジネスの裾野はさらに広がるだろう。
さらに、水回り製品のスマートホーム化・IoT化も将来的な影響要因だ。トイレ自体のスマート化(温水洗浄や自動洗浄、ヘルスケアセンサー搭載など)は既に触れたが、これが洗面台や浴室乾燥機、キッチンの給排水管理システムとも連動し、家全体のインフラ管理サービスに発展する可能性がある。例えば、水漏れ検知や利用状況のリモート監視といった付加サービスを含めて提供することで、単なるモノ売りからサービス売りへの転換が図れる。住宅設備市場が高度化するほど、トイレ市場も単品の勝負だけでなく総合ソリューション提案が必要になる。日本企業は国内で培ったノウハウを活かし、快適・安全・衛生的なトイレ空間をトータルに設計・提供できる強みを打ち出すべきだ。
タイのトイレ市場におけるビジネスチャンスと参入への提言
以上の分析から、タイのトイレ市場には日本企業にとって多くのビジネスチャンスが存在することが分かる。最後に、海外進出を検討する企業向けに、タイのトイレ市場攻略のポイントと今後の展望を提言という形で整理する。
まず何より、タイ市場の多様性を理解した製品・サービス戦略が重要である。同じ「トイレ」という製品でも、住宅用、商業施設用、公衆用で求められる要件は異なる。富裕層向け住宅や高級ホテルではデザイン性・快適性が重視される一方、公共トイレでは耐久性・メンテナンス性、コストが優先される。自社の強みがどのセグメントにマッチするかを見極め、的確にターゲットを定めるべきだ。例えば、高機能で付加価値の高い製品を持つ企業であれば高級物件や都市部の商業プロジェクトに照準を合わせ、まず実績を作る戦略が考えられる。逆に安価で大量生産が可能な製品を持つ場合は、公営住宅プロジェクトや地方自治体向けインフラ案件に入り込む余地を探ると良いだろう。
次に、現地パートナーシップの構築も成功の鍵となる。タイ市場では、官民問わず人脈やネットワークが重視される傾向がある。現地ディストリビューターや施工業者、デベロッパーとの協業によって販路を確保しやすくなるだけでなく、文化やビジネス習慣の違いによるリスクも緩和できる。幸い日系メーカーのブランド力は高く評価されており、「日本製=高品質」という信頼感があるため、現地企業との交渉でも有利に働く場面が多いだろう。実際、TOTOやLIXILもタイ企業との合弁・提携を通じて市場浸透を図ってきた歴史がある。進出検討段階から現地の市場調査会社や商工会などを活用し、有望なビジネスパートナーを見つけておくことを推奨する。
さらに、ローカライズとマーケティングにも配慮が必要だ。製品カタログや取扱説明書のタイ語化はもちろん、場合によっては製品仕様の調整も求められる。例えば、タイの一般家庭では暖房便座の需要は低いが、停電対策として手動でも流せる機構が喜ばれるかもしれない。現地ユーザーの声を製品開発にフィードバックし、タイ専用モデルを投入する柔軟性があれば競合との差別化につながる。また、BtoC製品であればSNSや現地メディアを使った消費者向け宣伝も重要だ。トイレは日常生活に密着した商材であり、その良し悪しは口コミで広まりやすい。特に新技術(例:スマートトイレ)の普及にはユーザー教育が不可欠で、デモンストレーションや体験イベントを通じてメリットを伝える努力が求められる。
おわりに
タイのトイレ市場は今後も堅調な成長と進化が見込まれる有望市場であることを強調したい。東南アジア全域で衛生環境改善への関心が高まる中、タイはその先進モデルとなり得る存在だ。官民連携したインフラ投資や観光業の復調も追い風となり、プレイヤーにとって追求すべき機会が数多く存在する。
日本企業は自身の強みを活かしつつ、現地の実情に寄り添ったソリューション提供によってタイのトイレ市場で存在感を示すことができるだろう。論理的な市場分析と現地ニーズへの的確な対応をもって戦略を構築すれば、この市場で大きな成果を上げることも十分可能である。ぜひ本記事の分析と提案を踏まえ、具体的なビジネスプラン策定に役立てていただきたい。タイのトイレ市場への挑戦は、東南アジア市場調査の一環としても高い価値を持ち、将来の成功につながる一歩となるだろう。
情報参照先:
- LH Bank Business Research 「Manufacture of Ceramic Sanitary Fixtures」(2025年2月)| (アクセス日: 2025年4月4日)
- Bangkok Post 「Govt flushed with pride on loo standards」(2018年)| (アクセス日: 2025年4月4日)
- Nation Thailand 「Thailand lifts lid for World Toilet Day…」(2022年)| (アクセス日: 2025年4月4日)
- Thaiiku Magazine 「タイではトイレットペーパーを流してはいけない?」(2025年)| (アクセス日: 2025年4月4日)